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ジカ熱について

今、「ジカ熱」という言葉が、ニュースでよく取り上げられています。
発端は中南米で、昨年5月にブラジル北東部の州でジカ熱の感染が確認された後に、一気にブラジル全土に広がりました。
現在までの推定で、中南米を中心とした25の国と地域で、感染者は約150万人、更に今後は400万人に上る恐れがあるとのことです。

 

事態を深刻とみたWHO(世界保健機関)は2月2日、“ジカ熱”による感染が他の地域にも広がる恐れがあるとして、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言しました。
いわゆる“緊急事態宣言”です。
特に、妊婦の方は気を付ける必要があって、“ジカ熱”感染をした妊婦が、出産後先天的に頭が小さい「小頭症」の新生児がブラジルで増加していることから、この「小頭症」の原因が“ジカ熱”が関係していること挙げられています。

 

特に恐ろしいのは、この“ジカ熱”において、今のところ有効な治療法が確立されていないことです。薬はもちろんのこと、ワクチンも有りません。
以前、アフリカで大流行した“エボラ出血熱”と似たケースを呈しております。

ここで、この“ジカ熱”と、以前流行した“デング熱”について、簡単に解説をします。

 

ジカ熱とは

蚊が媒介する感染症で、感染すると発熱や発疹など、風疹やはしかに似た症状が現れます。今まで、アフリカ・アジア・西太平洋の一部の地域で流行が確認されていて、2013年11月には、ポリネシア地域で大流行した経緯があります。
同年、同地域で感染した日本人が帰国後に発症し、国内で初めて“ジカ熱”の患者が確認されました。一般に症状は軽度で、短期間に回復するとしていますが、ワクチンや治療薬がないことから、厚生労働省が注意を呼びかけています。

 

デング熱とは

こちらも蚊によって媒介する感染症です。
デング熱の潜伏期間は2~15日(多くは3~7日)で、その後突然の発熱で発症し、頭痛・結膜の充血などを伴います。

これら初期症状の後、全身の筋肉痛・骨関節痛・全身倦怠感を呈し、発症後3、4日後には胸部や体幹から発疹が出現し全身に広がっていきます。
主に、熱帯・亜熱帯地域を中心に流行していて、年間1億人近くの患者が発生しているそうです。感染経路は、蚊(ネッタイシマカとヒトスジシマカ)で、ヒトからヒトへの直接感染はありません。
日本おいては、2014年8月に東京の代々木公園を中心とした、首都圏で感染が疑われたことがありました。

ここからは、この“ジカ熱”などによる感染症の流行により、憚らず恩恵を受けると思われる「5銘柄」を紹介したいと思います。

ジカ熱で注目される銘柄5選

・アゼアス(3161)
この会社は、米デュポン社製の防護服販売を手掛けている会社です。この他に、畳資材・裏地などのアパレル資材も取り扱っています。
アパレル資材は中国向けが低調で、ASEANの開拓も遅れており、業績の見通しはあまり良いとは言えない状況で、厳しいところではあるのですが、今回の感染症ニュースが出た後、同社が手掛ける防護服に需要が集中するとの見方から、株価は10%以上急騰しております。

・帝人(3401)
独立系の合成繊維大手の会社で、炭素繊維で世界2位のシェアを誇っています。
主に、航空機向けの炭素繊維が原料安で好影響を受けています。
繊維・フィルム部門においては、現在構造改革中で、17年3月期はリストラが一巡するとのことです。
感染症関連としては、アース製薬(4985)と、防虫素材「スコーロン」を共同開発しており、これが感染症予防対策銘柄として注目を集めています。

・住友化学(4005)
総合化学大手企業で、石油化学部門ではシンガポール・サウジアラビアでも展開中です。
主な収益源は、医薬品・農薬・電子材料となっています。
石油化学では、原油安の影響で採算が改善され、液晶素材においては出荷が増加中であることと、円安効果もあって増益中です。
国内においては、ポリエチレン等の高収益分野へのシフトを急いでいるとのことです。
ジカ熱関連としては、防虫剤の処理を施した“蚊帳”を手掛けていることから、注目されています。
今、感染拡大している中南米において、地域によっては“蚊帳”で虫よけをしているところも多くあるからとの思惑から、株価は買われています。

・ニックス(4243)
ここは、工業用ファスナーやプリント基板収納用ラックなどを手掛けるプラスチックメーカーですが、“網戸”を作っていることから、蚊よけのジカ熱関連銘柄として、ニュース発表後、株価が30%程度急騰しています。
“ジカ熱”以外でこの会社は、財務面においては安定していますが、業績面では中国との関連性の深い企業のため、ここ最近の中国景気減速懸念を伴ってか、伸びが鈍化しています。

・フマキラー(4998)
殺虫剤3位の会社です。園芸用品・花粉対策品も手掛けていて、新興国にも積極的に進出しています。
国内においては、柱の殺虫剤で成分高濃度品の高単価品が伸長しています。
また、“エステー”とも資本業務提携をしており、東南アジア向けに注力しております。
日本政府は2日、空港での検疫強化などの対策を発表しており、ジカ熱を媒介する蚊の駆除が進むとの思惑から、殺虫剤関連の代表的企業として、株価は横ばい状態から、一気に高騰しております。
一時期、デング熱特需で恩恵を受けていましたが、この感染症流行により、再び注目が集まっています。

 

まとめ

感染の震源であるブラジルにおいては、今年はスポーツの最大イベント“オリンピック”が行われます。
このような感染症が、今出現していることは幸か不幸か、まだ対応の余地はあるかと思いますが、開幕までの間に収束する保証は今のところ、手だてがない状況です。

ちなみに、株式市場というものは、悪い外部材料(事件、事故、病気、天災等)で上げるということは多いです。それに乗じて稼ぐ・・・というのはどうなのか?というのはいつも言われることではありますが、当方ではこう考えております。

「それらの外部材料の銘柄の株価があがることで、その会社の力になることができ、間接的に世の中の為になる」

株が上がることで利益を得る、という点だけにフォーカスすると、どうなの?と思われてしまいますが、ここでは、株式投資の本質である、その会社を応援する、そのために株を買う、ということを思い出してみるといいと思います(あくまで、持論です)

さて、今回は、こういった状況下で、感染原因の“蚊”を駆除・虫よけ・予防することを手掛ける企業を挙げてみました。
何にせよこれ以上、感染が拡大することなく、治療法の確立など、早く収束してほしいと思っております。