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セクター情報ドローンの概要

世間では、「ドローン」という言葉が、よく飛び交っております。
昨年には、首相官邸にドローンが落下し、微量の放射性物質を含む容器が搭載されていた事件がありましたし、その他、各地で様々なドローンによるトラブル・事故が発生しました。
当時、ドローンの法規制が進んでいなかったことも原因ですが、これからは徐々に整えられていくことでしょう。

 

ドローン自体は、アメリカの“Amazon”が、無人宅配などを手掛けようとしておりますし、
その他、映像配信サービスや、災害時に人間が確認するには困難な場所へのドローンによる対応、橋脚やトンネル内の点検作業の代行作業などが、この『ドローン』を通じて確認することが出来るようになるため、今後、この事業の飛躍は著しく成長することが考えられます。

ドローンとは?

ここで簡単に、この『ドローン』の説明をしますと、
元々、軍事用に開発された自律移動する端末ロボットの中で、小型の無人航空機(UAV)のことを指します。

英語の“drone”は、「無線操縦の無人機」、または「オス蜂」という意味があります。
軍事用としては、米軍が偵察用として、すでに運用中です。映像を見てみると、まるで“ステルス機”のように、幅が数十メートル級の主翼を持つ大型機で、結構、不気味な飛行物体です。また、無人爆撃機としても利用されています。
実際に、中東地域への空爆をこのドローンで行い、それを操縦するオペレーターはアメリカのラスベガスで行っていたりして、まさに映画さながらの遠隔操作(リモートコントロール)による爆撃が、現実に行われています。
また、商業用ドローンとしては、幅数十センチメートル程度の小型~中型機になりまして、先ほども述べた、“Amazon”の他、“Google”、“ドミノピザ”などが商品の配達目的での開発を進めています。なじみが深いのはこちらの方ですね。

 

『ドローン』の形状は様々あるのですが、一般的にはローターと呼ばれる、回転翼を複数搭載し、安定した飛行が可能な“マルチコプター型”が主流となっています。(メディア等で良く見かけるモデルです)
この“マルチコプター型”の中でも、4つのローターを搭載した“クワッドコプター型”は、ホビー用の安価な既製品が販売されており、空撮を楽しむなどの個人の方の利用も進んでいますが、墜落事故の危険性やテロなどに悪用される懸念事項もあるため、日本のみならず、各国での規制も本格化しております。
ただ、このような規制をしっかりと整備した上で、この技術が推進されていけば、間違いなく様々な分野で効率化・利便性が生まれていくことでしょう。

また、商業分野だけでなく、個人の方々がラジコン操縦を楽しむように、趣味嗜好の世界でも広がっていくことが考えられます。

 

気になるドローン関連銘柄 5選

ここからは、この『ドローン』技術が今後、進んでいくことにより、恩恵を受けるだろうと思われる5銘柄を紹介したいと思います。

・ドーン(2303)
この会社は、地理情報システム(GIS)構築ソフトの「ジオベース」をリソースとしたソフト受託開発が主力事業となっています。ライセンス販売において、防災関連が伸長し、開発工程を圧縮し、原価低減を行うなどの企業努力を重ねたため、営業増益となっています。
また、直近の業績修正ニュースで2016年5月期の営業利益予想を従来の3700万円から、
6800万円へ大幅引き上げを行うなどの好材料が出ております。
それに重ねて、主力の地理情報システムを手掛けているということで、「ドローン関連」と「自動運転関連」のダブルテーマで脚光を浴びており、株価は連日のストップ高状態となっています。

 

・イメージ ワン(2667)
この会社は、衛星画像の販売が元となっており、自社で開発を手掛けている医療画像システムが収益の柱となっています。
医療画像分野は、大型システム案件の価格競争に苦しんでいますが、医療機関の情報システムでは需要が回復しています。
衛星画像分野では、官公庁や大学、研究機関向けに販売網を拡大中です。
また、医療画像において超音波や内視鏡向けを含め、従来の放射線以外の用途を開拓中とのことです。
この会社が持っている、衛星画像のノウハウをドローン技術に生かすことへの期待感から、株価は買われています。

 

・菊池製作所(3444)
ここは、板金・成形や金型開発が主力事業の会社です。この他にも、携帯電話や複合機、デジカメなどの試作なども手掛けています。
この試作分野においては、既存の事務機器や自動車などは好調を維持しつつ、介護や作業用マッスルスーツなどのロボット関連も伸長しています。
しかし、これらの開発費が重しとなって、業績に響いているため、純利益は減少しています。
ドローン関連としましては、政府が福島県内にロボットの研究開発拠点を整備するとの報道から、この銘柄が思惑買いを誘っています。
特にここは、主力開発・生産拠点が福島県に有している為、こういった政策の追い風期待が強い会社として取り上げられています。

 

・ブイキューブ(3681)
この会社は、Web会議などのコミュニケーションサービスの提供や、ビジネスで使われる遠隔会議・遠隔医療やネットを用いたセミナー支援などが主な事業内容となっています。
Web会議では、海外において東南アジア地域が軟調でしたが、中国の好調で補えました。
国内では概ね順調でしたが、電子黒板の売り上げがずれ込み、減益となっております。
昨年10月に“ドローン”を中心とした、ロボット関連事業を行う「ブイキューブ・ロボティクスジャパン」を立ち上げたこともあり、この会社が持つWeb会議システムで培った動画転送技術とドローンとの組み合わせでサービスを行う方針とのことから、自治体からの引き合いも強く、ドローン技術による業績貢献期待が見込めます。

 

・ビーマップ(4316)
この会社は、JR・道路などの交通関連と、位置情報・画像配信サービスを展開しています。
現在、無線LANシステム構築の事業を拡大中です。
その内容は、スマートフォンユーザーが近づくと自動的に情報を発信できる情報配信ソリューションの「スマートプッシュ」や、スマートフォンやタブレットで音声プラス地図機能などを加えた、次世代型クラウド通訳アプリの「J-TALK」、更には同社が持つ位置情報、画像配信サービスなどがドローンに生かせることなどが、手掛かり材料として、株価が急騰しました。
また、この「J-TALK」の販促活動において、“AKB48”がプロモーションで活用されるなどで注目が集まりました。

 

まとめ

以上の5銘柄を紹介しましたが、それぞれの会社が持っている既存のノウハウを、この『ドローン』技術に生かすことが出来る可能性が高い銘柄であると思います。
単純にドローンからの映像配信を楽しむサービスも面白いですし、災害救助・事故分析・トンネルなどの点検作業の際に役立つドローン技術や、無人宅配事業等々、用途は様々ですが、今後の技術展望は明るい分野であることは間違いないでしょう。